入会案内・学会の概要 | 当学会の概要

■ 入会のおすすめ

日本の製品はその品質の高さで世界に確固たる地位を築いてきました． これにはわが国の産学協調による品質改善・生産性向上など品質管理へのあくなき努力がその背景にあったことが内外から高く評価されております．

当学会は，品質管理の一層の発展と学理の探求をめざして，1970年（昭和45年）に設立されました． その後30余年にわたって順調に発展を続け，正会員3,000名，賛助会員200口にいたっております． 会員は学界で品質管理について研究する方のみでなく，実務で品質保証・品質管理にたずさわる方はもちろんのこと，企画，開発，設計，販売など種々の職種の産業界の方が数多く入会されています．

当学会ではこれら広範な会員のみなさんに，機関誌や各種行事を通じて研鑽ならびに交流の場を提供しております． このような場を活用していただくためにも，当学会への入会をお勧めいたします．

■ ビジョン

「社会、産業構造が大きく変わろうとしている現在、品質に対する社会の関心と期待は益々強くなってきている。本学会は品質管理の先達としてこの期待に応えると同時に､参加する会員自身や企業・団体にとってその活動が有益なものとして生かせる､会員のための学会を目指していく必要がある。

これは､とりもなおさず「学理および技術の進歩発展を図り学術､産業の発展に寄与する」という学会の目的を実現するということにほかならない。そのためには､大きく変化する社会､企業環境にうまく対応するため､これまでにも増して先端分野､新しい技術・手法の研究開発の推進に寄与すると共に､ＴＱＣからＴＱＭへの変革を見据え､得られた成果を産業界に広く普及させる橋渡しとしての役割を明確にした学会の運営を行う。

これらを踏まえ今後の活動方針として

1. 品質管理に開する研究会等､学術分野の研究開発支援の強化
2. 学術・産業共同化推進の支援
3. 各種イベントの積極的展開
4. 海外を含めた関連学会との連携強化
5. 学会自体の広報活動の強化

を目指すこととし、その実現に向けて具体的施策を展開していく。

• 定期刊行物が発行のつど送られます．
  （賛助会員は１口につき各３部）
  • 「品質」誌（年4回）
  • 「JSQCニューズ」（年8回）
• 研究会報告など不定期刊行物を入手できます．
• 研究発表会へ参加・発表できます．
• シンポジウム，講演会，事業所見学会，クオリティパブなどに会員価格で参加できます．（賛助会員は５名まで会員扱い）
• 研究会のメンバーとして参加できます（賛助会員は1口あたり2名まで） ．
• 「品質」へ投稿できます．
• 関連学会との共催行事に参加できます．（賛助会員は５名まで会員扱い）

機関誌「品質」

投稿区分を報文，技術ノート，調査研究論文，応用研究論文，投稿論説，クオリティレポート， レターおよびQCサロンの8区分にわけ投稿論文等を募集し，審査，掲載するとともに， タイムリーなテーマについて論説，解説，事例紹介など実用的な記事を特集として掲載しています．

機関誌「品質」

JSQCニューズ

品質管理関係のトピックスをはじめ，行事案内，ルポ記事，入会者紹介，理事会決定事項 など会員に有益な情報を提供しています．

「ＪＳＱＣニューズ」

Ｗｅｂ版「ＪＳＱＣニューズ」はこちら．

毎年数回開催され，事例発表とパネル討論が行われます． パネラーとフロアーとの質疑応答を通じて会員の業務遂行の共通の問題解決に役立っています． 最近のテーマは次の通りです．

• ISOマネジメントシステムの最新情報と企業の取組み
• ビジネスプロセス革新の最前線
• 日本のものづくり　人づくりに求められているもの
• 医療の質向上を目指して
• 企業再生へ向けたマネジメント力の再構築
• 顧客価値保証へのアプローチ
• ISOマネジメントシステムを取り巻く潮流：課題と展望

シンポジウムの様子

テーマに合った事業所にお願いして年10数回見学会を実施しています．
テーマに基づいた討論と見学の組合せで内容豊富な見学会であると，特に産業界の会員に好評です． 希望者が多い場合は正会員が優先されます．
最近のテーマと事業所名の例は次の通りです．

• シックスシグマと小集団活動（住友建機製造�梶j
• 中部国際空港における環境対策について（中部国際空港「セントレア」）
• グローバル化に対応したものづくり（アスモ�梶@本社工場）
• 地下鉄土木工事における見せる現場作り（地下鉄中之島新線　土木工事　第１工区）
• JR東日本の安全のレベルアップ達成に向けた取り組み（JR東日本研究開発センター）
• 環境調和型オイルフィルタの開発と生産システムについて（豊田紡織�梶@刈谷工場）
• お客さま満足を目指すホームヘルプサービス（�潟Nロス・ロード　ハートぱすてる事業部）
• ビール製造工程における鮮度管理と環境保全活動について（アサヒビール�梶@名古屋工場）
• 総合的マネジメントシステムで質経営の実践に学ぶ（�潟Rーセー　狭山事業所）

原則として満35才以下の正会員・準会員を対象に，若手会員の親睦をはかるとともに， 品質管理や応用統計などのホットなテーマを中心に勉強し議論する自己研鑽の場として開催しています．

ヤング・サマー・セミナー９５の様子

秋の年次大会と春の研究発表会を開催し，会員の研究成果の発表，事例発表ならびに相互研鑽の場を提供しています． 正会員は発表と参加の機会があり，その他の会員も参加することができます．最近はSQC手法を中心とした発表のほか， ISO9000，製造物責任，顧客満足，ソフトウェア，医療関連などバラエティに富んだ発表や，QCのトピックスをテーマにした チュートリアルセッションも行われています．

平成６年から，従来開設してきました，会員からの公募により設置する研究会の他に 研究開発委員会が独自の検討によって会長委嘱の委員で構成する計画研究会が活動を始めています． 最近は内外の環境変化をふまえて，研究対象が広範になり， また公開でのシンポジウムや研究発表会を通じて広く意見を取り入れる活動になっています． 公募研究会には，正会員はどなたでも参画する機会があります（賛助会員は1口あたり2名まで）． 最終報告は「品質」誌または別刷りとして学会員に公開されます． 最近の研究会の例を次に示します．

• テクノメトリックス研究会（計画研究会）
• 医療経営の総合的「質」研究会（計画研究会）
• 信頼性・安全性計画研究会（計画研究会）
• サービス産業における顧客価値創造研究会（計画研究会）

年数回開催しております．最近のテーマは次の通りです．

• 中国の最新事情
• 物流産業の安全性について
• お客様に支持され続ける企業を目指して
• ISO9001:2000に基づく第三者審査のためのガイドライン説明会
• 企業経営と顧客価値創造
• 創造的なものづくりマネジメント革新
• 日本のものづくりの強さ
• 情報システムの品質とその信頼性について
• 浪花に学ぶ21世紀のものづくり戦略
• 知識資産の活用とナレッジワーカー

アジア品質管理シンポジウム（AQS）を日本品質管理学会（JSQC），大韓品質経営学会（KSQM），中華民國品質管制学会（CSQ）の３学会が共催で持ちまわりで毎年開催しています．

アジア品質管理シンポジウム（AQS）の開催

第18回	2004年8月　New Delhi（インド） 「Quality for the Prosperity of Asia」
第17回	2003年9月　北京 「-Quality- the guarantee of the sustainable development of Asian Economy-」
第16回	2002年11月　東京 「Sustainable Growth-Asian Quality in the 21st Century-」

従来 Chinese Society for Quality (Chinese Taipei), Korean Society for Quality Management (Seoul) とJSQCの３つの組織がこのシンポジウムを開催してきました． 2003年（第17回）より，アジア品質ネットワーク（Asian Network for Quality:ANQ）に加盟する品質に関する13組織が開催するシンポジウムに拡大され，グローバル社会におけるアジア品質の更なる向上を目指して議論を行います．

その他米国品質管理協会（ASQ），欧州品質機構（EOQ）など海外の関連団体との交流を通じた国際貢献に積極的に取り組んでいます．

地域ごとの会員の便宜を図り，会員のニーズに合わせたシンポジウム，事業所見学会，研究発表会，研究会， 講演会など地域の特徴を生かした活動を活発に行っております．支部と属する地域は次の通りです．この地域以外は 本部で統括しておりますが，本部・支部の区別なく各種行事に参加できます．

中部支部：	愛知，三重，岐阜，富山，石川，静岡，福井
関西支部：	大阪，京都，兵庫，奈良，滋賀，和歌山

会員の自主運営による特定の分野を研究する部会があります。
ＷＧや公開講座などの活発な活動が行われています。

現在活動中の部会：

・ソフトウェア部会 ・ＱＭＳ有効活用及び審査研究部会 ・医療の質・安全部会

平成21年1月28日 社団法人 日本品質管理学会

 

　当法人は、国家公務員法等の一部を改正する法律（平成19年法律第108号。以下「改正法」という。）による改正後の国家公務員法（昭和22年法律第120号。以下「改正国公法」という。）第106条の24第1項第4号及び改正法附則第12条並びに独立行政法人通則法（平成11年法律第103号。以下「改正独法通則法」という。）第54条の2第1項において準用する改正国公法第106条の24第1項第4号及び改正法附則第10条において準用する改正法附則第12条、職員の退職管理に関する政令（平成20年政令第389号。以下「退職管理政令」という。）第32条及び附則第4条、特定独立行政法人の役員の退職管理に関する政令（平成20年政令第390号。以下「役員政令」という。）第18条及び附則第3条、職員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第83号）第9条及び附則第3条、並びに特定独立行政法人の役員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第84号）第8条及び附則第3条の諸規定（以下「密接関係法令」という。）に関し、「国と特に密接な関係がある」特例民法法人に該当しないので、その旨公表いたします。

	[本件連絡先]	(社)日本品質管理学会 本部事務局
		電話03-5378-1506　FAX03-5378-1507
		電子メール office＠jsqc.org